保健師として転職採用されるための4つのポイント

最近では、保健師による健康管理やサポートにニーズが高まっており、中小企業であっても保健師を置くところが増えています。

このページでは保健師への転職を考えている方へ向けて、保健師として採用されるために知っておきたい4つのポイントを紹介します。

それぞれのポイントを押さえ、転職活動に臨みましょう。

1.保健師として採用されるための方法

保健師として採用されるための方法としては、まずは条件に合った求人を探すことが必要です。

保健師は公的機関や学校、保育園や企業など活躍の場は広いものの、1名しか採用していないところも多いため求人数はあまりありません。

そして欠員補充がほとんどなので、求人が出るタイミングも一定の時期ではなく、常にチェックしておく必要があるでしょう。

転職求人サイトに登録する

とはいえ、働きながらこまめに求人の有無をチェックするのは大変です。

特に、病院勤務などで看護師と同等の仕事をしながら保健師業務も行なっているような場合や、残業の多い職場に勤めている場合は、なかなか転職活動のための時間が取れなかったりもします。

そんな時は、転職求人サイトに登録して転職活動をすることをお勧めします。

転職求人サイトに登録するメリット

こういったサイトに登録するメリットはいくつかあり、まずは検索機能をフル活用できるということです。

転職求人サイトの多くは登録しない状態でも求人を検索して応募できるようになっていますが、それ以外にも登録者のみが閲覧できる非公開求人を抱えています。

この非公開求人にこそ条件のよいものがあるため、登録したほうが良い転職ができる確率が高くなります。

さらに、登録することによって担当コンサルタントが転職のサポートをしてくれます。
担当コンサルタントが付くということで逆に敬遠する人もいますが、求人の数が少ない保健師転職には、こうした担当コンサルタントを活用することが非常に重要になります。

希望の保健師の仕事を探すように依頼しておけば、継続的にその仕事を探して、求人があった段階で直接連絡をくれるので、自分でこまめに探す必要がなくなるのです。

2.保健師として採用されるための注意点

保健師として採用されるためには、当然ですが自分が採用されやすい求人を探すということが大切です。

年齢制限に気をつけよう

たとえば、年齢制限を超えていないかどうかという制限を設けていない求人もありますが、保健師の求人は比較的30歳や35歳までといった年齢制限を設けているものが少なくありません。

特に官公庁が出す求人はその傾向が高いです。

官公庁に採用されるとなると身分が公務員になるため、給与体系などの関係もあってそのようにしているのでしょうが、制限をオーバーしている保健師にとってはつらいところでしょう。

とはいえ、30代以降の保健師の転職が難しいかという、決してそんなことはなく、企業で働く産業保健師などの場合は若さよりも経験を求められることも多いので、逆に経験不足で採用されにくいこともあります。

これまでの経験を活かせる職場を選ぶ

また、保健師として指導などを行う対象が誰であるかも重要です。

学校や幼稚園の場合は子供への対応が求められるので、小児科での看護経験があったり、子供相手のボランティア活動の経験があったりするとプラスのアピールになります。

また、お年寄りの相手をすることが多い職場であれば、療養病棟での勤務もよいでしょう。
逆に言えば、自分のこれまでの経験を活かせる職場を選んだほうが採用されやすいということです。

ちなみに、保健師の仕事は勤務先によってかなり違いがあります。
病院勤務の場合はほとんど看護師と同じような勤務になっているところもありますし、企業勤務の場合はパソコンが使えた方がよいでしょう。

保健活動のための資料作成や配布物の作成にパソコンは欠かせません。

求人そのものが少ない保健師は欠員補充がほとんどなので、即戦力の看護師・保健師は非常に喜ばれます。

3.保健師を採用する企業の特徴

産業保健師を採用する企業は増えていますが、すべての企業が保健師を雇用しているわけではありません。

保健師を採用する企業にはいくつかの特徴があります。

福利厚生として社員の健康管理を行っている大企業

まず多いのが、企業としての規模が大きく、福利厚生として社員の健康管理を行なっている企業です。

企業にとって社員の健康管理を行うことは、業務の遂行の面ではもちろん、イメージの面でも重要になります。

最近は特にメンタル面での不調を訴える社員が増えていることもあり、精神的なサポートを必要とする企業は増えています。

こうした大企業では、保健師を数名、場合によっては十数名を雇用して、社員の健康管理を行なっています。

数は多いものの、待遇が良いこともあって離職率は低く、求人の数は決して多くはありません。

工場を抱える企業

次に、看護師的な業務も含めて保健師を雇用する企業、つまり業務上の怪我や体調不良を起こす可能性がある工場を抱える企業では、保健師を雇用して各工場に配置するなどの措置を取っているところもあります。

もちろん怪我の程度によってはすぐに病院に行くことになりますが、その際にも保健師が同行することで適切な応急処置や対応を行うことが可能です。

通常の企業保健師に比べると、健康管理や健康についての啓蒙活動が少ない反面、医療行為をする頻度は高くなります。

中小企業

また、最近では中小企業であっても保健師を置くところが増えています。

生活習慣病の増加や、業務上または家庭などのストレスによって精神的な不調に陥る人が増えていることから、保健師による健康管理やサポートにニーズが高まっているためです。

こうした企業では採用は一人だけというケースが多いので保健師にとっては狭き門ですが、大企業に比べてひとりひとりの健康状態を把握しやすいことからやりがいを感じる人もいるようです。

また、自社で雇用するほどでもないけれど健康管理はしっかり行いたいという企業は、複数の企業にから成る組合が雇用する場合もあります。

4.保健師を採用する企業の勤務時の福利厚生

保健師は企業で採用されると産業保健師ということになりますが、その待遇については、基本的にはその企業の雇用体系に準じます。

一般的な福利厚生は殆どが社員と同じ

つまり、一般の社員と同じ扱いになるということです。

給料については、企業によって保健師として独自の体系を採っていたり、一般職に保健師としての手当てを上乗せしていたりとさまざまみられます。

休日休暇、住宅補助、家族手当などの一般的な福利厚生については、社員と同じというところがほとんどでしょう。

土日が休みでもちろん夜勤がないという一般企業と同じ時間帯で働くことができるのが産業保健師のメリットですし、さらには昇給も社員と同様にあります。

そのため、初めから高めの給料がもらえる一方で、中高年以降は給料が頭打ちになることも多い病院勤務の看護師よりも生涯賃金が多い企業が増えています。